建設費+41%高騰と深刻な人材難で消える供給 — 2027-2029年ホテル新規開業が激減へ

建設費の41.1%上昇と人材難を背景に、2027〜2029年の国内ホテル新規供給が激減する見通しだ。名鉄や中野などの大型再開発で凍結・延期が相次ぐ一方、供給不足により京都をはじめとする主要都市では客室単価の上昇が進んでいる。この構造的変化を受け、今後の投資戦略は高コストな新築を避け、既存物件の価値再評価やリブランド・コンバージョン、あるいは地方都市シフトへと移行している。

～「Hotel Bank」より引用

Hola todos!

みなさん、こんにちは。清野です。

東京は久しぶりに日差しが降り注ぎ、そろそろ梅雨明けの予感⁈でしょうか。我が家は毎週のプール通いが始まる予感です。
気象庁が「酷暑日」を定義し、40℃超えが現実的なリスクとなるなか、プールの役割も「涼を取る場所」から「熱を避ける場所（避難場所）」へとシフトしつつあるようです。
梅雨明け前から熱中症の注意が必要な暑さですね。

今回の記事は、ホテル建設費の高騰と労働規制による人材難が重なったことで、国内ホテル新規供給が劇的に減少する見通しをまとめたものです。
この２年で建設費が41.1％も上昇したというデータは、驚きです。大型プロジェクトの凍結・延期は、業界全体の「このコストでは採算が合わない」という悲鳴と言えます。「高すぎて建てられない」という壁にぶつかった日本のホテル市場は、新築ラッシュの時代を終え、既存資産のリブランドや地方開拓への時代へとシフトしていると言えそうです。

では、Vamos a la piscina！